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クラウド型UTM

概要

クラウド型UTMは、お客さまの複数オフィス・拠点のネットワークをデータセンターで集約し、安価なセキュリティ対策と効率的な運用を実現します。

  1. 複数拠点のUTM機器とインターネット接続をクラウド型UTMに集約できるため、安価にセキュリティ対策を実現します。
  2. 拠点ごとのセキュリティ設定・管理をクラウド型UTMに一元化できるため、効率的に運用します。
  3. オンプレミス同様のセキュリティ設定をクラウドで実現します。

クラウド型UTMのサービス機能イメージ図 クラウド型UTMのサービス機能イメージ図

環境効果のアピールポイント

「クラウド型UTM」を利用することによって、複数オフィス・拠点のネットワークをデータセンターで集約することによりICT機器利用が削減されます。また、ICT機器をデータセンターで一括管理するため、保守・運用稼働が効率化されることによりシステム管理者の稼働が削減されます。これらのことから、ICT機器利用や人の稼働に伴って発生するCO2排出量を削減することができます。

評価モデル

お客さま拠点のルーターおよびファイアウォールをNTT東日本設備内のルーター機能付きファイアウォールへの集約をモデルとして評価しました。
お客さまの拠点数は、実際の利用状況より求めました。

  1. 機能単位

    22企業44拠点の企業におけるセキュリティ対策を行ったネットワークの1年間の運用・管理を行います。
  1. 従来手段
    お客さまがUTMをたて、空調やNW機器を個別設置し、保守・運用を含めた利用を行います。
  2. クラウド型UTM
    複数オフィス・拠点のネットワークをデータセンターで集約します。ICT機器はデータセンターで一括管理するため設備が共通化され、保守・運用稼動も効率化されます。また、お客さまは、NWを介してデータセンターに接続します。

評価モデル図 評価モデル図

評価対象と活動の関係

対象ライフサイクルステージ

〔凡例 ○:評価対象、-:評価対象外〕

※横スクロールできます

従来手段 ひかりクラウドPBX
ICT機器利用
NWインフラ利用
ソフトウェア利用
人移動
物移動
材料・エネルギー消費
物保管
人執務

人移動は「人執務」に伴って発生する通勤による人移動が含まれます。

評価結果

クラウド型UTMの導入によって、従来手段と比較して1年間あたり42%のCO2排出量が削減される結果となりました。

「クラウド型UTM」の1年間あたりのCO2排出量 「クラウド型UTM」の1年間あたりのCO2排出量

従来手段のCO2排出量を100%として、それぞれの割合を表しています。