数字でわかるNTT
NTTの正式名称は
「日本電信電話株式会社」です
NTTは"Nippon Telegraph and Telephone
Corporation"の略称です。
NTTグループは、総合ICT事業移動通信事業（NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェアなど）、
地域通信事業（NTT東日本、NTT西日本など）、グローバル・ソリューション事業（NTTデータグループなど）、
その他（不動産：NTTアーバンソリューションズ、エネルギー：NTTアノードエナジーなど）
から成り立っています。
日本の電話の歴史を切り拓いた
イノベーター
1870年（明治2年）に官営で、東京市と横浜市間において、電報サービスが開始。
1952年（昭和27年）7月31日、日本電信電話公社法が制定され、この法に基づき、翌8月1日には後のNTTグループの核となる日本電信電話公社（略称は電電公社）が発足し、国営の特殊法人として日本の電話サービスの普及を推進しました。
高度経済成長とともに日本全国に電話・通信サービスが展開され、1985年（昭和60年）、日本電信電話公社は民営化されました。
NTTは組織のスリム化と事業領域の拡大をめざし、各事業を子会社として設立し、NTTグループとして確立していきました。
2023年3月期のNTTグループの
売上高（営業収益）は
約13兆1,362億円
2023年3月期のNTTグループの売上高（営業収益）は約13.13兆円。(2023年3月末時点（2022年度期末決算）)
既存の各グループ企業のビジネスをベースに、グローバル・ソリューション事業の増収等により増収増益となり、
営業収益は過去最高を更新しました。
NTTグループで働く社員の数は
研究開発部門をもつ通信会社
その他の数字でみるNTTグループ
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論文・学術講演
約 2,400 件/年
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日本電信電話公社設立
1953 年
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IEEEフェロー
45 名
（OB含む）
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IEEE Milestones
過去 4 件受賞
NTTグループについて
NTT STORY
NTTとともに未来を考えるWEBメディアです。
グローバルで評価されるNTTグループ
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エネルギー効率等に関する国際イニシアティブEP100・EV100に電気通信事業者として初めて加盟
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セキュアなデジタル経済に向けた評議会を国際的企業と共同で創設
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