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数字でわかるNTT

NTT

NTTの正式名称は
「日本電信電話株式会社」です

NTTは"Nippon Telegraph and Telephone
Corporation"の略称です。

NTTグループは、総合ICT事業移動通信事業(NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェアなど)、
地域通信事業(NTT東日本、NTT西日本など)、グローバル・ソリューション事業( NTT,Inc. 、NTT Ltd.、NTTデータなど)、
その他(不動産:NTTアーバンソリューションズ、エネルギー:NTTアノードエナジー など)
から成り立っています。

日本の電話の歴史を切り拓いた
イノベーター

1870年(明治2年)に官営で、東京市と横浜市間において、電報サービスが開始。
1952年(昭和27年)7月31日、日本電信電話公社法が制定され、この法に基づき、翌8月1日には後のNTTグループの核となる日本電信電話公社(略称は電電公社)が発足し、国営の特殊法人として日本の電話サービスの普及を推進しました。

高度経済成長とともに日本全国に電話・通信サービスが展開され、1985年(昭和60年)、日本電信電話公社は民営化されました。
NTTは組織のスリム化と事業領域の拡大をめざし、各事業を子会社として設立し、NTTグループとして確立していきました。

電話サービスの開始から約150年

2021年3月期のNTTグループの
売上高(営業収益)は
約12兆1,564億円

2021年3月期のNTTグループの売上高(営業収益)は約12.56兆円。(2022年3月末時点(2021年度期末決算))

既存の各グループ企業のビジネスをベースに、中期経営計画「Your Value Partner 2025」への取り組みとして、
グローバル・クラウドサービスの拡大、付加価値の高いネットワーク事業の効率化、
さまざまな事業者とのコラボレーションの推進、B2B2Xビジネスの拡大などの成果により、収益、利益は過去最高となりました。

NTTグループの売上高(営業利益) 約12兆1,564億円

NTTグループで働く社員の数は

NTTグループで働く社員数は、約33万人。
NTTグループは今や全世界で900社以上、30万人の社員を抱え、世界中にICTサービスを提供するグローバル企業となりました。

NTTグループの従業員数333,850名

研究開発部門をもつ通信会社

NTTグループが取得してきた特許の数は、累計で1.7万件。
市場のグローバル化や技術開発競争の激化に対応すべく、自社と他社技術を有効に複合化させて、技術の普及や、ビジネス展開を効率的かつ戦略的に進めています。

研究開発部門を有する通信会社は、世界で類を見ないと言われています。
これもNTTグループの特徴の一つと言えるかも知れません。

研究開発要員約2,300人(2021年12月現在) 特許保有数約18,000件(2021年12月現在)

2025年に向けて

現在、NTTグループでは、スマートシティ、5G、さらに技術開発への挑戦として、将来の社会を想像し、
IOWN(Innovative Optical and Wireless Network)構想の実現を目指し、
関係企業とのIOWN Global Forumの活動を推進しています。

設立当初の「電話サービスの展開」から、インターネットの普及に伴う「モバイルサービス・ブロードバンドへの移行」そして、
現在もさらに成長し続ける「グローバルビジネスの拡大」へと、NTTグループのビジネスは大きく変化しています。

これからさらに複雑な課題が求められる時代において、NTTグループは、さらにその先を見つめ、自らの変革を躊躇なく実行し、
お客さま、また社会全般から「価値あるパートナー」であり続けられるよう、前進していきます。 

TOWARDS2025

その他の数字でみるNTTグループ

  • 論文・学術講演

    1,900 件/年

  • 日本電信電話公社設立

    1953

  • IEEEフェロー

    43

    (OB含む)

  • IEEE Milestones

    過去 4 件受賞

グローバルで評価されるNTTグループ

    • ロゴ画像「EP100 EV100」

      エネルギー効率等に関する国際イニシアティブEP100・EV100に電気通信事業者として初めて加盟

    • ロゴ画像「CSDE」

      セキュアなデジタル経済に向けた評議会を国際的企業と共同で創設

    • ロゴ画像「2021 CONSTITUENT MSCIジャパン ESGセレクト・リーダーズ指数」
    • ロゴ画像「FTSE4Good」
    • ロゴ画像「FTSE Blossom Japan」