NTTは"Nippon Telegraph and Telephone
Corporation"の略称です。
NTTグループは、総合ICT事業移動通信事業(NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェアなど)、
地域通信事業(NTT東日本、NTT西日本など)、グローバル・ソリューション事業(NTTデータ、NTT DATA, Inc.、NTT Ltd.など)、
その他(不動産:NTTアーバンソリューションズ、エネルギー:NTTアノードエナジー など)
から成り立っています。
1870年(明治2年)に官営で、東京市と横浜市間において、電報サービスが開始。
1952年(昭和27年)7月31日、日本電信電話公社法が制定され、この法に基づき、翌8月1日には後のNTTグループの核となる日本電信電話公社(略称は電電公社)が発足し、国営の特殊法人として日本の電話サービスの普及を推進しました。
高度経済成長とともに日本全国に電話・通信サービスが展開され、1985年(昭和60年)、日本電信電話公社は民営化されました。
NTTは組織のスリム化と事業領域の拡大をめざし、各事業を子会社として設立し、NTTグループとして確立していきました。
2022年3月期のNTTグループの売上高(営業収益)は約12.15兆円。(2022年3月末時点(2021年度期末決算))
既存の各グループ企業のビジネスをベースに、中期経営計画「Your Value Partner 2025」への取り組みとして、
グローバル・クラウドサービスの拡大、付加価値の高いネットワーク事業の効率化、
さまざまな事業者とのコラボレーションの推進、B2B2Xビジネスの拡大などの成果により、収益、利益は過去最高となりました。
現在、NTTグループでは、スマートシティ、5G、さらに技術開発への挑戦として、将来の社会を想像し、
IOWN(Innovative Optical and Wireless Network)構想の実現を目指し、
関係企業とのIOWN Global Forumの活動を推進しています。
設立当初の「電話サービスの展開」から、インターネットの普及に伴う「モバイルサービス・ブロードバンドへの移行」そして、
現在もさらに成長し続ける「グローバルビジネスの拡大」へと、NTTグループのビジネスは大きく変化しています。
これからさらに複雑な課題が求められる時代において、NTTグループは、さらにその先を見つめ、自らの変革を躊躇なく実行し、
お客さま、また社会全般から「価値あるパートナー」であり続けられるよう、前進していきます。
論文・学術講演
約 2,200 件/年
日本電信電話公社設立
1953 年
IEEEフェロー
45 名
(OB含む)
IEEE Milestones
過去 4 件受賞
エネルギー効率等に関する国際イニシアティブEP100・EV100に電気通信事業者として初めて加盟
セキュアなデジタル経済に向けた評議会を国際的企業と共同で創設
NTTとともに未来を考えるWEBメディアです。