NTTグループの歩み

1832年

モールス電信発明

1832年、アメリカ人青年画家のサミエル・F・B・モールスは、フランスからアメリカに向かう船上で、電磁石を使った電信法を思いつきました。帰国後、研究を進め、'38年、送受信の公開実験に成功し、ここからモールス電信機は世界に広まります。'51年にはモールスの特許を使用したアメリカ国内の電信会社は50を越えていました。

さて、日本にこの電信機が渡ったのは'54年です。蘭学者らの前で初めて実演して見せたのは黒船で来港したあの、アメリカ軍人のペリーです。実演後は、幕府に献上しました。同年、オランダからも献上され、それらを使って初めて通信を試みたひとりが勝海舟です。ところが江戸時代は、それほど研究は進みませんでしたが、明治新政府は電信を重視。'69年、イギリスから通信技師を招いて横浜燈台役所と横浜裁判所に日本で初めての電信回線を開通させました。これが、日本の電信創業の始まりです。 （写真：PPA/アフロ）

1952年

日本電信電話公社　設立

逓信省、電気通信省と官営で行われてきた電信電話事業が1952年に日本電信電話公社に引き継がれたとき、日本は戦後復興の途中にあり、設備は荒廃、技術も海外に遅れをとっていました。

日本電信電話公社は、「すぐつながる電話」という国民の要望に応えるべく、さまざまな取組みをしてまいりました。

1953年

23号自動式壁掛電話機の誕生

1849年、信濃（長野県）の松代藩士、佐久間象山が西洋の書物を参考に日本で初めて電信機を作り、その5年後、ペリー再来航の際に幕府に電信機が献上されました。ここから本格的に始まった日本の電信電話の歴史は、驚くべき速さで発達します。20世紀半ばまで、先進諸国の技術と独自の自主技術の融合によって開発が進み、1933年にはすでにおなじみの黒電話の原型が誕生しています。

その後世界の水準を上回る独自の技術で、性能やデザインの改良がなされ、39年には全国の加入電話が100万台を突破。戦争を挟み、加入数は54万台に減りますが戦後は再び技術革新が加速し、固定電話が普及します。

53年、23号自動式壁掛電話機が誕生。交換手を通さずダイヤルを回せば話せる自動式は、従来から伝送特性が悪かったのですが、23号で品質がぐっと向上しました。この年は、水戸電報局で初めて電報中継機械化が実現し、赤色の公衆電話が登場しました。赤電話は東京駅の八重洲口や横須賀線ホームの売店など15箇所に設置され、目立つ色でその存在感が多くの人に知られることに。

また、53年は、NHKやNTVなどテレビ放送も開始された年でもあります。前年に現場第一主義のサービスをモットーとした日本電信電話公社（現NTT）が発足したことで、電信電話の拡張は民間資金で調達が可能に。まさに50年代は、電信、無線が大きな飛躍を遂げた年代といえます。（写真：NTT技術史料館史料を撮影）

1968年

ポケットベルサービス開始

移動通信をポータブルに利用したいというニーズは、アメリカや欧州を中心に広がっていました。たとえば会社や自動車（自動車電話が既にあったので）から離れたところで仕事をしている人に、個別に最小限の情報を送りたいというニーズから研究が始まったのが、ポケットベル（無線呼び出しサービス）です。

その流れで、ダイヤルひとつで外出先の人に、用件があることを無線で知らせるポケットベルが、'58年、アメリカで生まれました。｢ベルボーイ・サービス｣という名称で、命名はホテルのベルボーイの意からきています。

日本ではその4年後、ポケットベル委託会社が設立。東京23区でポケットベルサービスが始まりました。

外回りの多い営業担当者を中心に普及、若者にも支持され、ピーク時は600万を越える契約数に。その後、携帯普及とともにニーズは減り、'07年、サービスは終了しました。（写真：NTT技術史料館史料を撮影）

1985年

電電公社からNTTへ　民営化
（日本電信電話株式会社　設立）

日本電信電話公社は、通信の自由化を背景に民営化しました。新たに発足した日本電信電話株式会社の一般呼称はNTTに。公衆電気通信法が電気通信事業法に改正され、電気通信事業への参入が自由化されました。

翌年、政府保有のNTT株195万株が売却。押し花電報サービス、航空機公衆電話サービス、伝言ダイヤル通話サービスが始まり、土曜に通話料金が値下げされるなど、お客さま本位の事業が精力的に展開されていきます。

民営化後、NTTデータ(1988年)、NTTドコモ(1991年)、NTTファシリティーズ(1992年)、NTTコムウェア(1997年)が設立されました。

1987年

携帯電話サービス開始

ショルダーホンの発売から2年後の1987年。NTTは、多くのユーザーから期待を寄せられていたハンドヘルド型の携帯電話を発売。「持って歩ける」携帯電話サービスを開始しました。そしてここから、携帯電話市場に次々と参入して来る競合各社との、激しい技術革新競走がスタートします。

そして1991年、"世界最小・最軽量"をめざした携帯電話「mova」が誕生。その大ヒットにより、「富裕層のステータスシンボル」という携帯電話のイメージが一新。多くの人にとっての「なくてはならないコミュニケーションツール」へと変貌を遂げました。

1992年、NTTは移動体通信事業本部をNTT移動通信網㈱として分離独立。時代は、やがて来る「誰もが携帯端末を持つ時代」を見据え、移動通信市場を爆発的に活性化させました。1995年には、簡易型携帯電話・PHS（Personal Handy phone System）も登場。通話料が安く、デジタル方式で、来るべきマルチメディア時代にも対応可能な「持ち歩く公衆電話」として、広く受け入れられました。85年の民営化からの10年は、NTTにとってまさに「革新と飛躍の時代」でした。そしてそんな中にあっても、すぐにやってくる「次の時代」への準備は、着々と進められていたのです。（写真：NTT）

1988年

世界初のISDN（商用サービス総合ディジタル網）
サービス提供開始

東京、名古屋、大阪の3地域にて、世界で始めてのISDN（Integrated Services Digital Network; 商用サービス総合ディジタル網）サービス、「INSネット64」の提供を開始しました。当時の最大伝送速度は128kbps（64kbps 2回線）でした。

1996年

インターネット接続サービス「OCN」提供開始

インターネットの拡大を視野に入れ、「オープンコンピュータネットワーク(OCN)」の提供を開始しました。サービスラインナップのうち、「OCNエコノミー」は128kbpsの常時接続サービスで、当時としては破格の月額費用だったことで、大企業のみならず、中小企業や個人にまで利用が拡大しました。

1999年

iモードサービス開始

まだそれほどインターネットが普及率が高くなかった'99年、携帯電話のインターネット接続サービス・iモードが始まりました。パソコンからの接続は、回線、モデムの準備や、プロバイダーの契約などステップが多いのに対し、iモードは、携帯電話からインターネットへ直接アクセスすればよいだけなので、爆発的に普及。利用者は、サービス開始半年後に100万人、わずか1年後に1,000万人に達しました。 操作も簡単なうえ、コンテンツはカテゴリ別に文字で並び、閲覧したい情報がひとめでわかるなど使い勝手が良く、iモードはインターネットの裾野を広げるきっかけにもなりました。

その背景には、ケータイ端末の機能拡充やデータ通信速度の向上、パケット料金の低廉化など、絶え間のない進化がありました。サービス開始当初はモノクロ画面でしたが、同年の12月には、ドコモで初のカラー液晶となり、その後は高精細化と画面の大型化が進んでいます。また、'04年には、それまで絵文字しか使えなかったメール表現にテンプレートや画像を利用できるデコメールが、'05年にはニュースや天気、芸能、占いなどの情報を自動的に待受画面に表示するiチャンネルのサービスが始まるなど、多様な進化はケータイ文化を支える原動力になっています。（写真：NTT技術史料館史料を撮影）

1999年

持株体制へ移行

NTTグループは持株体制へと移行し、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズが設立されました。

2001年

一般家庭への光ファイバー提供開始

高速・広帯域伝送などに優れた特性を持つ光ファイバーケーブルに、早くから着目していたNTTは、1970年代からその開発を進めていました。1981年には、中継市外系に初めてGI型ファイバーケーブルを導入（商用試験）。1989年には、太平洋横断海底ケーブルシステムを完成させます。こうして、光ファイバーをはじめとする高速・大容量の光通信システムの普及に取り組むことで、光ファイバー産業の進歩を常にリードしてきました。

そして、その努力は、2001年に大きなかたちとなります。NTT東日本、NTT西日本はこの年、一般家庭での光ファイバを使った光通信であるFTTH(Fiber To The Home)を、Bフレッツサービスとして開始。その後は、インターネットの急速な普及、映像配信サービスの開始などで、圧倒的な伝送速度を誇るFTTHへの需要は、加速度的に高まりました。

それを遡ること2年、1999年2月にNTTドコモは「iモード」をスタートさせました。これまでパソコン利用者に限られていたオンラインサービスが携帯電話だけでできるようになり、電子メール、チケット予約、レストランガイドやタウンページ検索など生活に便利なサービスを、いつでも、どこでも手軽に利用できるようになりました。iモードは若年層を中心に幅広い方々に受け入れられ、サービス開始以来、2000年3月末の1年間で560万台突破というヒットを記録、新たなコミュニケーションのカタチを作りました。（写真：Corbis/アフロ）

2007年

「ひかりTV」サービス提供開始

「フレッツ光」に対応したTV向けの映像配信サービス「ひかりTV」の提供を開始しました。

2008年

クラウドサービス提供開始

クラウド型サービスの第1弾として、「BizCITY for SaaS Provider」の提供を開始しました。

2010年

Dimension Data、およびKeane（現NTT DATA, Inc)買収

1990年代より海外事業に進出、アジア・欧州・米国を中心に事業を展開してきたNTTグループ。2010年には、DimensionDataおよびKeane（現在のNTT DATA,Inc）を買収し、豪州、南米、アフリカ、中近東なども含め、グローバルにトータルICTサービスを提供できる体制を整えました。

　現在は、190カ国以上、10,000社以上の企業にサービスを提供しています。

2015年

中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」発表

2012年11月公表の中期経営戦略「新たなステージをめざして」での取組みを加速させるため、2015年5月、中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」を策定、発表しました。2018年3月期までに海外売上高を220億ドル（2015年3月期150億ドル）とする等の目標を掲げながら、「2020」「地方創生」を契機としてさまざまな事業者とコラボレーションして付加価値の高いサービスを創出してきました。

2018年

中期経営戦略「Your Value Partner」発表

あらゆる社会・経済がより大きな変革を求められる時代に、「Your Value Partner」として、デジタルトランスフォーメーションにより社会的課題を解決し、事業活動を通じた社会貢献を果たすことを目標に掲げ、「Smart World / Society 5.0」の実現に繋がる取り組みを進めてきました。

2019年

「IOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想」を公表

光を中心とした革新的な技術によってこれまでのインフラの限界を超え、多様性を受容できる豊かな社会を実現するための未来のコミュニケーション基盤であるIOWN(アイオン：Innovative Optical and Wireless Network)構想を提唱しました。

IOWN構想の実現に向けて、NTT、インテルコーポレーション(インテル)、ソニー株式会社(ソニー)の3社がパイオニアとなって、IOWNの研究開発を世界中のパートナーと連携し推進する国際的な取り組みとして、新たな業界フォーラムである「IOWN Global Forum」の設立を発表しました。

2021年

新たな環境エネルギービジョン「NTT Green Innovation toward 2040」発表

気候変動問題をはじめとした環境問題が年々深刻さを増す中、「事業活動による環境負荷の削減」と「限界打破のイノベーション創出」を通じて、環境負荷ゼロと経済成長を同時実現する、新たな環境エネルギービジョン 「NTT Green Innovation toward 2040」を策定しました。2030年度にはNTTグループの温室効果ガス排出量80％削減 (2013年度比)とモバイル(NTTドコモ)、データセンターのカーボンニュートラルの実現、2040年度にはNTTグループのカーボンニュートラルの実現を目標に掲げ、取り組みを進めています。

「NTTグループサステナビリティ憲章」制定

NTTグループは、二元論では捉えられない 相反する概念や事象を包摂し多様な価値観を認め合うパラコンシステントな社会を実現していくことが、持続可能な社会につながると考えています。こうした社会の実現に向け、人、モノ、テクノロジーを含めたあらゆる存在との繋がりの中で支えられる「Self as We（「われわれ」としての「わたし」）」という考えを基本に据え、企業としての成長と社会課題の解決を同時実現する「NTTグループサステナビリティ憲章」をグローバルに制定しました。

2022年

NTTドコモがNTTコミュニケーションズとNTTコムウェアを子会社化

NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェアの3社の機能を統合し、モバイルからサービス・ソリューションまで事業領域を拡⼤した新ドコモグループが誕生しました。

2023年

APN IOWN1.0をサービス提供開始

IOWN構想の実現に向けた初めての商用サービスとして、通信ネットワークの全区間で光波長を専有するオールフォトニクス・ネットワーク（All-Photonics Network） IOWN1.0の提供を開始しました。

中期経営戦略「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」発表

「NTTは挑戦し続けます。新たな価値創造と地球のサステナビリティのために。」を基本的な考え方とし、成長のために今後5年間で成長分野に約8兆円の新規投資を行い、キャッシュ創出力を強化し、2027年度にEBITDAを2022年度比20%増の4兆円に成長させる計画です。

新中期経営戦略では、大きく3つの柱を掲げています。

1つ目の柱は、「新たな価値の創造とグローバルサステナブル社会を支えるNTTへ」として、①IOWNによる新たな価値創造、②データドリブンによる新たな価値創造、③循環型社会の実現、④事業基盤の更なる強靭化、などの取り組みを進めてまいります。１つ目の柱を支えるための２つの柱として、「お客さま体験（CX）の高度化」並びに「従業員体験（EX）の高度化」を進めてまいります。