2018年12月19日
このたび、通信局舎内の給電システムに関するNTTの取り組みが、アメリカ電気通信工業会(TIA)のPosition Paperにて紹介されました。本Paperには、将来のネットワークに対応して通信局舎をデータセンタ化する際に考慮すべき、空調、電源、防火等の建物設備に関する考えが取りまとめられており、AT&T、 CenturyLink、 CommScope、 Ericsson、NTT、TIAが著者として関わっています。
本Paperでは、通信局舎内のICT装置への給電システムとして、従来の交流給電(100~200VAC)や48V直流給電と共に、新しい電源方式として380V直流給電(HVDC)が提言されています。
HVDC給電システムは、従来の48V直流給電システムと比較して、電圧を高くすることによって電流を減らし、電源ケーブルが細径化されることがメリットのひとつであり、通信量増大に伴って消費電力が増加する傾向にある将来のネットワークを支える給電方式として、適していると考えられています。
NTTでは,この方式の導入を既に進めており※、今後、本PaperがIEEEなどの標準化活動の参考となることや、キャリアでの機器調達要件設定における活用などを通じて、HVDCの普及推進の加速をめざしていきます。
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