(注)1.温室効果ガス排出量の集計範囲は、当社及び連結子会社です。 2.Scope1,2は、日本政府が掲げる地球温暖化対策計画に合わせ2013年度を基準年に、Scope3は、海外グループ会社を含む現在と同等の集計範囲での算定を開始した2018年度を基準年に設定しています。
3.温室効果ガス排出量には、SF₆、PFC、HFC、N₂O、NF₃、CH₄を含む。また、電力使用量からの温室効果ガス排出量は、マーケット基準で算定しています。NTTとともに未来を考えるWEBメディアです。
エネルギー効率等に関する国際イニシアティブEP100・EV100に電気通信事業者として初めて加盟
セキュアなデジタル経済に向けた評議会を国際的企業と共同で創設