2017年10月 1日
全日本空輸株式会社
コンビ株式会社
東レ株式会社
日本電信電話株式会社
全日本空輸株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:平子裕志、以下ANA)、コンビ株式会社(本社:東京都台東区、代表取締役社長:五嶋啓伸、以下コンビ)、東レ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:日覺 昭廣、以下東レ)、日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鵜浦博夫、以下NTT)は、「赤ちゃんが泣かない!?ヒコーキ」プロジェクト(以下、本プロジェクト)を立ち上げました。
小さな赤ちゃんを持つママ・パパの中には、機内で赤ちゃんが大泣きし、周囲の乗客に迷惑がかかることを心配して、赤ちゃんが大きくなるまでは飛行機での移動を避ける方が少なくないと言われています。
そこで、各社の強みを活かして赤ちゃんが機内で泣く原因の1つと考えられる、気圧変化による耳痛の解消に役立つ赤ちゃん用の耳抜きグッズの開発に取り組みます。*1さらに、赤ちゃんの心拍数などの生体情報をもとに、赤ちゃんの快適さや不快などの状態をモニタリングして大泣きを予知する技術検討*2を進めてまいります。
本プロジェクトは、そのようなママ・パパにも安心してご利用いただけるフライトを目指しているANA、赤ちゃんグッズ開発に関して豊富なノウハウと実績を持つコンビ、長時間の生体情報モニタリングが可能な機能素材hitoe®を共同開発し様々なサービス開発に取り組んでいる東レ・NTTの4社が連携し、発足しました。また、今後の事業化に向けて、hitoe®を活用したサービスの提供実績を持つNTTコミュニケーションズ株式会社(NTT100%子会社)が参画します。
プロジェクト第一弾として、4社グループの社員で3歳未満の赤ちゃんを持つママ・パパを対象に、乗客全員が小さなお子さま連れとなる「赤ちゃんチャーター便」を実施し、その機内において、ベビーマグやタブレットによる耳抜きの効果の確認と、hitoe®を用いて赤ちゃんの状態を推定するトライアル*3を行います。
今後、機内などでの実証を重ねてデータや知見を収集し、「赤ちゃんが泣かない!?ヒコーキ」の実現を目指します。赤ちゃん連れでも安心してお出かけできるような環境を作ることによって、小さなお子さまを持つご家族の笑顔にあふれる社会の実現に貢献するために、本プロジェクトを進めてまいります。
*1耳抜き(耳管の自己通気)サポートグッズ ベビーマグ
飛行機の離着陸の際の機内の圧力変化によって、中耳内圧と外気圧に圧力差が生じ、耳が痛くなったり、耳が詰まるような違和感を生じることがあります。赤ちゃんや小さなお子さまはこの痛みが原因となり機内で泣き出す場合があります。耳抜きをサポートするグッズを用いて、飲み物を飲んだりすることにより、耳管が開き中耳の換気を促すことによって、気圧変化に伴う痛みの解消を目指します。
*2心拍数による赤ちゃんの状態のモニタリング
赤ちゃんや小さなお子さまは言葉で身体の状態を説明できないため、その状態を調べるには赤ちゃんの様子を注意深く観察する必要があり、経験を要します。赤ちゃんの心拍数は、泣いている状態や興奮している状態では心拍数は上昇し、心地よい状態やぐっすり眠っている状態では心拍数が下降する傾向を示すことから、赤ちゃんの状態を推定する手がかりとなります。心拍数のモニタリングによって、泣き出す前の兆しなどの、赤ちゃんの状態の変化をより早く察知できる可能性があります。
*3赤ちゃん用hitoe®と見守り用アプリ"hitoe®BABY"
開発中の赤ちゃん用hitoe®は、装着の容易な胸部に巻くタイプの心拍センサで刺激性の少ない素肌に優しい素材から作られており、赤ちゃんの心拍数を負担なく正確に計測することを目指しています。さらに赤ちゃん見守り用アプリ"hitoe®BABY"は、スマートフォンに赤ちゃんの状態とその推移をわかりやすく表示します。
1952年設立。国内線:122路線、国際線:87路線を運航する日本最大の航空会社。(2017年8月現在)
「安心と信頼を基礎に、世界をつなぐ心の翼で、夢にあふれる未来に貢献します」を理念として、お客様満足と価値創造で世界のリーディングエアライングループを目指しています。
1957年12月設立のベビー用品の総合メーカー。
「お母さん(育児に係るすべての人)と赤ちゃんのコンビを応援する」企業として、今までにない製品・サービスを世に出し、育児環境の向上に努めています。
1926年1月設立。繊維、機能化成品、炭素繊維複合材料などの先端素材を取り扱う総合化学企業。「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」という企業理念のもと、基礎素材産業として、地球環境への貢献をはじめ、人々の安心・安全や生活の質的向上に資する新技術・新製品のたゆまぬ開発と事業化を推進しています。
1985年設立。日本の通信事業最大手であるNTTグループの持株会社。情報通信技術の変革をリードしつつ、社会構造の変化を見据えた戦略の実践によって、持続的な企業価値の向上に向け、絶え間なく自己変革を続けています。
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