NEC、東京大学、NTT、早稲田大学　IoT機器からクラウド環境への通信量を大幅に削減する実証実験を開始

日本電気株式会社（注1、以下 NEC）、国立大学法人 東京大学 大学院情報学環中尾研究室（注2、以下 東京大学）、日本電信電話株式会社（注3、以下 NTT）、学校法人 早稲田大学（注4、以下 早稲田大学）は、IoT共通基盤を共同で開発し、IoT機器と共通基盤間における重要通信保護に関する実証実験を2018年12月中旬から中国地方で開始しました。

具体的には、水位・降雨センサーから集めた情報に基づいて河川氾濫を予測します。データの緊急度・重要度に応じてIoTゲートウェイ（注5）とクラウド環境との間でデータ処理アプリケーションの機能を移動させることで、ネットワークに流れる通信量を削減できることを実証します。これらは中国地方に設置した各種センサーおよびIoTゲートウェイとYRP横須賀リサーチパークに設置したクラウド環境、情報通信研究機構（NICT）が運用する大規模センサー・クラウド基盤テストベット（JOSE）を活用して、2018年12月中旬から2019年2月中旬までに実証を行い、技術の有効性を評価します。

四者はこれまで効率よく最適・動的にネットワークを活用可能なIoT共通基盤技術、および、その具体的アプリケーションの検討を行ってきました。現時点での試算では、約90％の通信量を削減できる見込みです。今回の実証実験は、本基盤の効果検証の１つであり、総務省の委託研究「IoT 共通基盤技術の確立・実証」プロジェクトの成果となります。

今後四者は本研究開発に2019年3月まで取り組み、需要の高まるIoTを活用したソリューションやサービスの開発に貢献します。