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2023年11月22日

日本電信電話株式会社

「NTT IOWN Technology Report 2023 ~Acceleration to the Future~」の公開について

日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、これから大きな変容をとげる世の中の様々な社会課題を解決し、持続的な発展を遂げるためのIOWNの取組みをまとめた「NTT IOWN Technology Report 2023 ~Acceleration to the Future~」を2023年11月22日に公開しました。
 2019年のIOWN構想※1発表以降、私たちは着実にIOWN実現に向けたテクノロジーの研究開発を進めてきました。そして今年3月、ついにAPN IOWN1.0としてサービス展開が始まり、いよいよ構想から実現のフェーズへと移ろうとしています。今年度は「光」と「AI」をキーワードに、IOWNを構成する要素技術のアップデートやIOWNと深く関係していくAI活用の取り組み状況について解説し、またこれらの技術が発展しIOWNがさらに普及した2030年に、データセンターがIOWNによりどう変わっていくか、IOWNが支えるLLMによって医療やコミュニケーションはどう変わるかなど、様々な分野の有識者の対談から近未来構想します。
 NTTは世界のさまざまな課題の解決とスマートな社会の創造に向けて、革新的な研究開発を推進して参ります。

※1IOWN(アイオン:Innovative Optical and Wireless Network)は、スマートな世界を実現する、最先端の光関連技術および情報処理技術を活用した未来のコミュニケーション基盤です。
https://www.rd.ntt/iown/当該ページを別ウィンドウで開きます

1.背景

コロナ禍によるライフスタイルや働き方の変化、人工知能(AI)の飛躍的な進化に伴う生成AIの出現とビジネスの変容、そして異常気象の増加に代表されるような気候変動等、様々な変化が生じている世の中にあって、様々な社会課題を解決し、持続的な発展を遂げるために、NTTでは現状を打破し、豊かな未来に向けて歩んでいくための革新的な研究開発を継続的に推進しています。

2.概要

NTTは、豊かな社会の実現をめざした複合的なテクノロジーの研究開発を推進していきたいと考えています。本稿ではIOWN構想の成り立ちを振り返るとともに、実現のフェーズへ移りつつある取り組みの状況や、IOWNと深く関係していくAIの活用の取り組み状況についてご紹介いたします。また、IOWNを支える2つの柱であるオールフォトニクスネットワーク(APN)と光電融合デバイスの今を取り上げ、特集では、これらの技術が発展しIOWNがさらに普及した2030年に、データセンターがIOWNによりどう変わってどんなサービスやソリューションが実現するか、IOWNが支えるLLMによって医療やコミュニケーションはどう変わり人々の生活を変えるかを、各領域の有識者であるプラットフォーマー、医療ベンチャー企業、研究者との対談から近未来構想します。最後に、IOWNを活用した価値創造として実装が進んでいるデジタルツインコンピューティング(DTC)についてもご紹介いたします。

INTRODUCTION:新たな価値創造と持続可能な社会の実現

IOWN躍動:光とAIから見えてくるこれからの社会

IOWNを支える2つの柱
 APN(All-Photonics Network)
 光電融合デバイス

IOWNから見えてくる2030年の世界
 APN:APNが支えていくレジリエントなデータセンター
 IOWN for LLM [1]:IOWNが支える生成AIと新たな医療コミュニケーション
 IOWN for LLM [2]:IOWNが支える生成AIと人間のクリエイティブな未来

DTCが提供する豊かな都市生活のインフラ

3.「NTT IOWN Technology Report 2023」について

「NTT IOWN Technology Report」特設サイトより最新版をダウンロードいただけます。今後も社会の変化を支える最新のテクノロジー動向について、テクノロジーレポートを継続的に発表予定です。

「NTT IOWN Technology Report」特設サイト:
https://www.rd.ntt/research/RDNTT20231122.html当該ページを別ウィンドウで開きます

本件に関する報道機関からのお問い合わせ先

日本電信電話株式会社
研究開発マーケティング本部 研究企画部門
R&D戦略担当
technology_report-ml@ntt.com

ニュースリリースに記載している情報は、発表日時点のものです。
現時点では、発表日時点での情報と異なる場合がありますので、あらかじめご了承いただくとともに、ご注意をお願いいたします。