NTTが考える持続可能な社会
―NTTグループサステナビリティ憲章―

現代の社会ではグローバルとローカル、環境と経済、人権問題等、二元論では捉えられない相反する事象が同時に存在しています。また、ひとつの事実は見る主体によって異なる現実や意味を持ち得ます。
こうした背反する概念や事象を包摂し多様な価値観を認め合うパラコンシステントな社会を実現していくことが、持続可能な社会につながると考えています。
また持続可能な社会を実現していく上で、私たちNTTグループは、Self as Weという考えを基本に据えています。
Self as We とは、われわれとしてのわたしという概念で、私という存在は、人、モノ、テクノロジーを含めたあらゆる存在とのつながりの中で支えられているという考えです。自分だけでなく他の幸せも同時実現する利他的共存の精神により様々な施策を展開していきます。こうしたSelf as Weの考えに基づき、持続可能な社会に向け、①自然（地球）との共生、②文化（集団・社会～国）の共栄、そして③Well-beingの最大化を図ることが必要だと考えています。

重要課題選定プロセス（30のアクティビティの網羅性と優先度）

推進体制

NTTグループでは、サステナビリティの推進を重要な経営課題と捉え、特に重要な事項については取締役との議論を踏まえて決定しています。取締役による監督体制としては、取締役会直下にサステナビリティ委員会（委員長:代表取締役社長）を設置し、グループ全体の活動方針やその進捗状況を管理しています。サステナビリティに関する方針（憲章及び付随する方針等の制定・改廃、特に重要な指標の決定）は、サステナビリティ委員会を経て取締役会で決定しています。また、サステナビリティ委員会の下部に、個別テーマを取り扱う委員会として企業倫理委員会、人権啓発推進委員会、GreenInnovation委員会を設置しています。さらに、グループサステナビリティ委員会（主要各社副社長等）を開催し、グループ共通の課題や各社の優良事例を共有するとともに、サステナビリティ重点活動項目の実施状況のPDCAを相互に確認し合いながら、グループとして一体感のあるサステナビリティを推進しています。